2015年4月22日
SBIアセットマネジメント株式会社

SBIアセットマネジメント株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:西川卓男、以下「当社」)は、株式会社格付投資情報センターが選定する「R&Iファンド大賞2015」におきまして、下記の通り各ファンド部門において「最優秀ファンド賞」及び「優秀ファンド賞」、総合部門において「優秀賞」を受賞したことをお知らせいたします。当社の「SBI中小型割安成長株ファンドジェイリバイブ(愛称:jrevive)」の受賞は4回目、総合部門での受賞は3回目となります。
当社では、今回の受賞を励みに、より一層運用力を高めることに努め、お客様の資産形成に貢献してまいります。

受賞名 受賞対象 受賞部門
最優秀ファンド賞 SBI中小型割安成長株ファンド
ジェイリバイブ(愛称:jrevive)
投資信託/国内中小型株式
優秀ファンド賞 中小型成長株ファンド
-ネクストジャパン-
(愛称:jnext)
NISA/国内中小型株式
優秀賞 SBIアセットマネジメント株式会社 投資信託/総合部門/国内株式総合

<R&Iファンド大賞2015の概要について>
「投資信託」および「投資信託/総合部門」は確定拠出年金専用ファンドを除く国内籍公募追加型株式投信、「確定拠出年金」は確定拠出年金向けに利用される国内籍公募追加型株式投信、「NISA」はNISA(少額投資非課税制度)向けに利用される国内籍公募追加型株式投信、「確定給付年金」は『R&I ユニバースデータサービス』に登録されているファンド、を対象にしており、いずれも基本的にR&Iによる分類をベースとしている。選考は、「投資信託」、「確定拠出年金」、「NISA」、「確定給付年金」では2013、2014、2015年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2015年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰している。定量評価は、「投資信託」、「確定拠出年金」、「NISA」では"シャープ・レシオ"を採用、表彰対象は設定から3年以上かつ償還予定日まで1年以上の期間を有し、「投資信託」及び「NISA」では残高が30億円以上かつカテゴリー内で上位50%以上、「確定拠出年金」では残高が10億円以上かつカテゴリー内で上位75%以上、「NISA」では2015年3月末における過去3年間の月次収益率の標準偏差(年率)が30%以下の条件を満たすファンドとしている。「確定給付年金」では定量評価に"インフォメーション・レシオ"を採用している。なお、「投資信託」、「確定拠出年金」、「NISA」では上位1 ファンドを「最優秀ファンド賞」、次位2ファンド程度を「優秀ファンド賞」として表彰している。「確定給付年金」では受賞区分を設けていない。
「投資信託/総合部門」では、2015年3月末において残高30億円以上のファンドを3本以上設定する運用会社を表彰対象とし、各ファンドの3年間における"シャープ・レシオ"の残高加重平均値によるランキングに基づき、上位1社を「最優秀賞」、次位1社を「優秀賞」として表彰している。

詳細はR&Iのウェブサイト(http://www.r-i.co.jp/jpn/ie/itr/fund_award/)をご覧下さい。

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託/総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。
ファンドの費用
ファンド名称 SBI中小型割安成長株ファンド
ジェイリバイブ(愛称:jrevive)
中小型成長株ファンド
-ネクストジャパン-
(愛称:jnext)
購入時手数料 購入申込金額に3.24%(税込)を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た金額となります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額に対し0.3%
運用管理費用
(信託報酬)
ファンドの日々の純資産総額に年1.836% (税抜:年1.7%)を乗じて得た金額としま す。 ファンドの日々の純資産総額に年1.62%(税 抜:年1.5%)を乗じて得た金額とします。
その他の費用
及び手数料
監査費用、有価証券売買時の売買委託手数料等
その他の費用は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。監査費用を除いては、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。なお、監査費用は将来、監査法人との契約等により変更となることがあります。
その他 上記費用及び手数料等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
ファンドに係るリスクについて
【基準価額の変動要因】
ファンドは、マザーファンドを通じて主に国内株式に投資を行います。株式等値動きのある証券を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に投資する中小型株式等の価格変動は、株式市場全体の平均に比べて大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
■価格変動リスク
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、国内外の経済・政治情勢、市場環境・需給等を反映して変動します。ファンドは株式の価格が変動した場合、基準価額は影響を受け損失を被ることがあります。
■流動性リスク
株式を売却あるいは取得しようとする際に、十分な流動性の下での取引を行えず、市場実勢から期待される価格で売買できない可能性があります。この場合、基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。
■信用リスク
投資した企業や取引先等の経営・財務状況が悪化するまたは悪化が予想される場合等により、株式の価格が下落した場合には基準価額は影響を受け損失を被ることがあります。
なお、リスクは上記に限定されているものではありません。

以上