2025年5月30日
SBI日本少額短期保険株式会社

 SBI日本少額短期保険株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:井上 久也、以下「当社」)は、2025年4月末時点において、当社が提供する車両専用保険の保有契約件数が2万件を突破したことをお知らせいたします。バイク・自転車向けの車両専用保険という比較的ニッチな商品におけるこの実績は、当社の商品特性と、ユーザーの皆様からの厚いご支持によって達成できたものと考えております。

 当社は2014年、ハーレーダビッドソンのオフィシャル保険サービスのひとつとして、「HARLEY|車両+盗難プロテクション™」の提供を開始し、2016年には同商品をリニューアルした「車両専用保険」の販売を開始。以来、10年間にわたりバイク・自転車を対象とした車両保険の分野において、さまざまなニーズに応える商品を展開してまいりました。

 さらに、バイクユーザーの皆様からの水災被害による車両への補償を求める声にお応えし、2021年から2023年にかけて段階的に「車両水災特約」の提供を開始。業界初(※当社調べ)となる水災補償単体での加入を可能とし、自然災害が多発する昨今において、より安心いただける保険商品としてご支持をいただいております。

現在では、以下のラインナップでバイク・自転車向けの車両専用保険を提供しております。
・ ハーレーダビッドソンのオフィシャル保険サービスとして提供する「HARLEY|車両+盗難保険™」
・ 世界で最も古い歴史を持つ英国のモーターサイクルブランドであるトライアンフのオフィシャル保険サービスとして提供する「TRIUMPH 車両&盗難保険」
・ ブランドを問わず加入可能な「みんなのバイク保険」
・ 自転車向け車両保険として「みんなのスポーツサイクル保険」
・ au損保のコラボ商品である「すぽくる」
・ e-bike専用商品である「みんなのe-bike保険」
・ デンマーク・コペンハーゲン発のe-BIKEブランドMATE.BIKEの日本におけるオフィシャル保険サービスとして提供する「MATE. 盗難&車両保険」
HARLEY | 車両+盗難プロテクション™は当プログラムに参加するハーレーダビッドソン ジャパン正規販売網またはコーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドが取扱代理店として販売するバイク専用車両保険です。当商品の正式名称はリスク細分型バイク専用車両保険(引受少額短期保険業者:SBI日本少額短期保険株式会社)です。
HARLEY | 車両+盗難保険™ はSBI日本少額短期保険株式会社が販売するバイク用車両保険(正式名称:車両専用保険)です。
© H-D 2025. Harley, Harley-Davidson およびバー&シールドロゴの商標は全てHARLEY-DAVIDSON MOTOR COMPANY に帰属します。

 いずれの商品も、事故や盗難等の被害に遭われた際に、購入時からの経過年数にかかわらず購入金額を全額補償することを特長としており、多くのバイク・自転車ユーザーの皆様から高い評価をいただいております。

 これからも当社は、企業理念である「保険をもっと身近に」「保険をもっと手軽に」「保険をもっと便利に」に基づき、お客様に安心したバイク・サイクルライフを楽しんでいただけるよう、より身近で手軽な保険サービスの提供に努めてまいります。

◆SBI日本少額短期保険株式会社(SBI日本少短)について
SBI日本少額短期保険株式会社は、「保険をもっと身近に」「保険をもっと手軽に」「保険をもっと便利に」という企業理念のもと、最新のテクノロジーを活用していくことで、お客様にご満足いただける良質なサービスを常に提供できる少額短期保険業者を目指します。
【会社概要】
商号 SBI日本少額短期保険株式会社
所在地 大阪本社: 大阪府大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪 タワーB 13F
東京本社: 東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー 16F

設立 1996年6月28日
資本金 1億9,000万円
事業内容 少額短期保険業
URL https://www.n-ssi.co.jp/
※SBI日本少短は、SBIホールディングス株式会社(東証プライム市場上場、証券コード:8473)およびSBIインシュアランスグループ株式会社(東証グロース市場上場、証券コード:7326)のグループ会社です。

◆SBIインシュアランスグループについて
SBIインシュアランスグループは、日本のインターネット金融のパイオニアであるSBIグループの保険事業を担う企業グループです。
保険持株会社であるSBIインシュアランスグループ株式会社のもと、SBI日本少短を含む事業会社8社が一体となって総合的な保険事業を展開しています。「顧客中心主義」の徹底という基本方針のもと、保険分野におけるさまざまな付加価値を創造し、さらなる顧客基盤の拡大を続けることで企業価値の向上に努めます。