2020年10月7日
SBI日本少額短期保険株式会社

SBIインシュアランスグループの事業会社6社は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う行動様式・生活の変化を調査するため、各事業会社の特性に合わせたアンケート調査を実施いたしました。
SBI日本少額短期保険株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:井上 久也)では、新型コロナウイルス感染症と自転車利用の変化に関するアンケート調査を行いましたので、その結果について以下のとおりお知らせします。

調査結果のサマリー

約3割が、新型コロナウイルスの影響によって自転車に乗る機会が増えたと回答。主な理由は「運動不足解消のため」
新型コロナウイルスの影響による自転車利用の変化について聞いたところ、「増えた」「どちらかといえば増えた」と回答した方は全体の29.2%となり、利用が減ったと回答した方の19.7%を大幅に上回りました。
また、利用が増えた方へ主な理由を聞いたところ「運動不足解消のため」が最も多く、次いで「満員電車の密を避けるため」、「在宅の時間が増え、近所で用事を済ませるようになったため」となり、自転車に乗る機会が増えた方の多くが、人混みなどの密を避けるためだけでなく、在宅等による運動不足を解消するために自転車を活用していることがわかりました。

新型コロナウイルスの影響によって自転車通勤・通学は33%相当が増加
自転車の利用用途について聞いたところ、31.4%の方が「通勤・通学」と回答し、「買い物・通院など近所の移動」(77.1%)に次いで2番目に多い結果となりました。また自転車利用の増減別でみると、「通勤・通学」と回答した方のうち約4分の1が新型コロナウイルスの影響によって自転車通勤・通学を始めたと回答しており、もともと自転車通学・通勤を行っていた方と比較すると、約33%相当の方が新型コロナウイルスの影響を受けて自転車通勤・通学を始めたことがわかりました。

事故の危険を感じたことがある方は62.8%、そのうち事故対策実施率は8割以上
事故の危険について聞いたところ、全体の62.8%の方が自転車乗車中に事故の危険を感じたことがあると回答しました。そのうち車やバイクにひかれるなどの「事故の被害に遭いそうだと感じたことがある」方は73%、歩行者や物にぶつかってしまうなどの「事故を起こしそうだと感じたことがある」方は62.2%と、歩行者や物との接触よりも車やバイクとの接触に危険を感じる機会が多いことがわかりました。
また、事故の危険を感じたことがある方の事故対策実施率は82.8%となり、事故の危険を感じたことがない方の対策実施率(61.7%)に比べて多くの方が事故の対策を行っていました。最も実施されている対策は「交差点では安全確認を行っている」、次いで「暗くなり始めたら早めにライトをつけている」、3番目に「保険に加入している」となりました。特に交差点の安全確認は、事故の危険を感じたことがある方(56.8%)とない方(32.7%)で最も実施率に開きがあり、事故の危険を感じたことがある人ほど、交差点での安全確認を行う確率が高いことがわかりました。

●調査概要
タイトル コロナ禍における自転車利用の変化に関するアンケート調査
調査期間 2020年9月7日~2020年9月15日
調査方法 インターネットリサーチ
調査対象 全国20歳~69歳の自転車利用者
有効回答数 1,037名
※本調査結果の百分率表示は、少数点第2位で四捨五入を行っているため、合計しても100%にならない場合があります。
また、複数選択可の設問で得られた回答は、選択肢の合計が100%を超える場合があります。

参考資料については、こちらをご覧ください。

◆SBI日本少額短期保険株式会社(SBI日本少短)について
SBI日本少額短期保険株式会社は、「保険をもっと身近に」「保険をもっと手軽に」「保険をもっと便利に」という企業理念のもと、最新のテクノロジーを活用していくことで、お客様にご満足いただける良質なサービスを常に提供できる少額短期保険業者を目指します。
【会社概要】
商号 SBI日本少額短期保険株式会社
所在地 大阪本社: 大阪府大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪 タワーB 13F
東京本社: 東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー 16F
設立 1996年6月28日
資本の額 1億9,000万円
事業内容 少額短期保険業
URL https://www.n-ssi.co.jp/

◆SBIインシュアランスグループについて
SBIインシュアランスグループは、日本のインターネット金融のパイオニアであるSBIグループの保険事業を担う企業グループです。
保険持株会社であるSBIインシュアランスグループ株式会社のもと、SBI日本少短を含む事業会社7社が一体となって総合的な保険事業を展開しています。
「顧客中心主義」の徹底という基本方針のもと、保険分野における様々な付加価値を創造し、さらなる顧客基盤の拡大を続けることで企業価値の向上に努めます。