スマートフォン版取引アプリの大幅バージョンアップのお知らせ
～FX取引を3つの新機能で強力にアシスト！～

2022年5月31日
SBI FXトレード株式会社

　SBI FXトレード株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤田 行生、https://www.sbifxt.co.jp/）は、2022年5月27日よりスマートフォン版取引アプリ『SBI FXトレード』の大幅バージョンアップを実施いたしましたのでお知らせいたします。

記

　当社は、外国為替証拠金取引サービス「SBI FXTRADE」の開始以来、すべてのお客さまに安心してお取引いただくため、公正かつ透明性のあるFX取引サービスをより良い環境にてご提供することに最大限努めております。

　この度、お客さまから寄せられたご意見・ご要望にお応えすべく、スマートフォン版取引アプリに3つの新機能を追加いたしました。

1.チャート発注機能
チャート画面を開いた状態で「注文」ボタンを押下し、買注文または売注文を選択することで、チャート画面に価格ラインが表示されます。価格ラインを上下に移動させ、「注文確認」ボタンを押下することにより、直感的に指値(逆指値)注文を行うことが可能です。また、OCO・IFD・IFDOCOなどの複合注文にも対応しております。決済注文の際には、保有ポジションを確認したうえで発注が可能です。

2.トレードレポート機能
お客さまの資産額の推移を可視化する機能です。資産残高の月間・年間推移をグラフで把握できるため、過去のお取引の振返りを容易にし、トレードスキルの向上を支援します。

3.マーケット情報機能
「レート一覧」の「マーケット」タブを押下することで、暗号資産CFDの価格をはじめ、商品CFD(金・原油・銀)、株価指数CFD(米国NY30・米国S500、米国NAS100)の参考価格を表示いたします。本アプリ内で、各種マーケットの動向を参考にしながらお取引いただけます。

また今回のバージョンアップより、アプリアイコンを以下のように刷新いたしました。SBIグループカラーを前面に出すことで、ホーム画面内における視認性を向上させております。

従来のバージョンをお使いのお客さまにおかれましては、2022年6月11日を目途に新バージョンへの一斉アップデートを実施させていただきますので、予めご了承ください。

今後ともお客さまの声を常に最優先に考え、より良い取引環境でご利用いただけるようサービス改善を続けてまいりますので、SBI FXトレードをよろしくお願い申し上げます。

【SBI FXTRADE及び積立FX（店頭外国為替証拠金取引）】

店頭外国為替証拠金取引は、取引金額（約定代金）に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。外貨での出金はできません。経済指標の結果によっては価格が急激に変動し、思わぬ損失が生ずるおそれがあります。また、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。取引価格、スワップポイント等は提供するサービスによって異なり、市場・金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。取引価格は、買値と売値に差があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。店頭外国為替証拠金取引にあたっては必要な証拠金の額は提供するサービス及び取引通貨ペアごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率（「SBI FXTRADE」個人のお客様：4％(レバレッジ25倍)、ただし、ロシアルーブル/円およびブラジルレアル/円は10%（レバレッジ10倍）、法人のお客様：一般社団法人金融先物取引業協会が毎週発表する通貨ペアごとの為替リスク想定比率*（通貨ペアごとにそれぞれレバレッジが異なります)、「積立FX」個人および法人のお客様：100％（レバレッジ1倍）、50％（レバレッジ2倍）、33.334％（レバレッジ3倍））の証拠金が必要となります。
*為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。

【共通】

店頭暗号資産証拠金取引を除くその他のサービスは、原則、口座開設・維持費および取引手数料は無料です。ただし、当社が提供するその他の付随サービスをご利用いただく場合は、この限りではありません。また、元本及び利益が保証されるものではありません。決済方法は反対売買による差金決済又は清算となります。お取引を始めるに際しては、「契約締結前交付書面」、「取引約款」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。

SBI FXトレード株式会社（金融商品取引業者）

関東財務局長（金商）第2635号