【SBI VCトレード×アプラス】アプラスポイントの交換賞品に暗号資産を追加
～SBI VCトレードが取扱うBTC、ETH、XRP～

2025年7月8日
SBI VCトレード株式会社
株式会社アプラス

　SBIホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：北尾 吉孝）の連結子会社で暗号資産交換業を営むSBI VCトレード株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：近藤 智彦、以下「当社」）と、SBI新生銀行グループの株式会社アプラス（東京本部：東京都中央区、代表取締役社長：嶋田 貴之、以下、アプラス）は連携し、2025年7月8日より、アプラスが発行するクレジットカードのポイントサービスである（「アプラスポイント」）の交換賞品として、当社が取扱うビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、エックスアールピー（XRP）を追加いたしました。アプラスポイントの交換賞品に暗号資産が登場するのは今回が初めてとなります。

　アプラスポイントは、アプラスが発行するクレジットカード（※）のご利用金額に応じてポイントがどんどん貯まるおトクなサービスです。貯まったポイントは、賞品交換や他社ポイントへの移行、お支払い金額へのキャッシュバック等にご利用いただくことができます。
　今回の交換賞品追加に伴い、アプラスポイント2,100ポイントを1口として、BTC、ETH、XRPいずれかの暗号資産2,000円分と交換可能です。
（※）アプラスポイントの対象とならない提携カードもございます。

■アプラスポイントについて
詳細は以下をご覧ください。
https://www.aplus.co.jp/point/

【ご注意事項】
・My APLUSの登録メールアドレスとSBI VCトレード株式会社で登録しているメールアドレスが同一である必要があります。異なる場合は、My APLUSの登録メールアドレスをSBI VCトレード株式会社で登録しているメールアドレスに変更してください。
・取得した暗号資産の取引、換金については、すべてお客さまの自己判断となります。暗号資産は価格変動性のある金融商品です。取引のタイミングによる価格変動について、SBI VCトレードは一切責任を負いません。
・交換賞品の付与がエラーとなった場合は、交換申込があった月の翌月末頃にポイントをお戻しいたします。
・ポイントの換算レートは市場の状況により変動するため、あらかじめご了承ください。
・SBI VCトレードの口座開設申込みから完了までには、審査等を含めて最長10日程度を要する場合がありますので、お早めにお手続きをお願いいたします。
・SBI VCトレードの「サービス総合約款」に違反する事実が認められるとSBI VCトレードが判断した場合には特典の付与は出来ませんのでご注意ください。
・暗号資産の付与時に当社の口座を解約済み、または解約手続き中の方は、本プログラムの対象外となります。
・その他、不正な方法による申込みであると認められる場合には、特典の付与は出来ませんのでご注意ください。

■アプラスについて
アプラスは、消費者向けファイナンス分野におけるSBI新生銀行グループの主要な子会社で、カード事業、ショッピングクレジット事業、およびペイメント事業などを展開しております。アプラスでは、お客さまに求められる企業であり続けるため、SBIグループの一員として「顧客中心主義」の徹底を図るとともに、グループ内外の価値共創の追求に努め、さらなる成長を目指しております。

■SBI VCトレードについて
SBI VCトレードは、「暗号資産もSBI」のスローガンのもと、国内最大級のインターネット総合金融グループであるSBIグループの総合力を生かし、暗号資産取引におけるフルラインナップサービスを提供しております。暗号資産交換業者・第一種金融商品取引業者・電子決済手段等取引業者として高いセキュリティ体制のもと、暗号資産の売買にとどまらない暗号資産運用サービスや法人向けサービスの展開、さらにステーブルコインのユーエスディーシー（USDC）の国内初の取扱い開始など、「顧客中心主義」に基づく革新的なサービス・ビジネスを創出してまいります。
公式サイト：https://www.sbivc.co.jp/
X（旧Twitter）：https://x.com/sbivc_official

　当社ではSBIグループが掲げる「顧客中心主義」の理念のもと、お客さま視点に立ったサービスを実現してまいります。今後ともご愛顧賜りますよう、お願い申し上げます。

以上

（SBI VCトレード株式会社）
＜暗号資産及び電子決済手段を利用する際の注意点＞
暗号資産及び電子決済手段は、日本円、ドルなどの「法定通貨」とは異なり、国等によりその価値が保証されているものではありません。
暗号資産及び電子決済手段は、価格変動により損失が生じる可能性があります。
外国通貨で表示される電子決済手段については、為替レートの変動により、日本円における換算価値が購入時点に比べて減少する可能性があります。
暗号資産及び電子決済手段は、移転記録の仕組みの破綻によりその価値が失われる可能性があります。
当社が倒産した場合には、預託された金銭及び暗号資産及び電子決済手段を返還することができない可能性があります。
暗号資産及び電子決済手段は支払いを受ける者の同意がある場合に限り、代価の支払いのために使用することができます。
当社の取り扱う暗号資産及び電子決済手段のお取引にあたっては、その他にも注意を要する点があります。お取引を始めるに際してはサービスごとの「サービス総合約款 」「暗号資産取引説明書（契約締結前交付書面）」「電子決済手段取引説明書（契約締結前交付書面）」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただきご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。
秘密鍵を失った場合、保有する暗号資産及び電子決済手段を利用することができず、その価値を失う可能性があります。