2016年1月21日
モーニングスター株式会社

中立的な第三者としての立場からEコマースや各種ウェブサイトの客観的な評価・比較を行うモーニングスター株式会社(以下、当社)は、「Gomez投資用不動産情報サイトランキング」をGomezのウェブサイト(http://www.gomez.co.jp/)で発表しました。

「Gomez投資用不動産情報サイトランキング」は、投資用不動産情報を提供するウェブサイトの使い勝手やクオリティを、ユーザーの視点から評価することを目的としています。当ランキングでは、「サイトの使いやすさ」「情報量とコンテンツ」「安定性と信頼感」「便利な機能・サービス」の4つの視点(カテゴリ)から構成される140の調査項目により当社アナリストが評価を行い、総合的に優れた投資用不動産情報サイトのランキングを決定します。

「Gomez投資用不動産情報サイトランキング」の結果は、以下のとおりです。
順位 得点 サイト名(運営会社) 前回※
1位 7.24 楽待(ファーストロジック) 1 位
2位 6.29 HOME’S不動産投資(ネクスト) 2 位
3位 5.82 ノムコム・プロ(野村不動産アーバンネット) 3 位
4位 5.27 東急リバブル投資用(東急リバブル) 6 位
5位 5.08 健美家(健美家) 4 位
6位 4.89 三井不動産リアルティ(三井不動産リアルティ) 5 位
7位 4.59 住友不動産販売(住友不動産販売) 7 位
8位 4.15 不動産投資連合隊(ラルズネット) 10 位
※前回は2014年12月22日発表

【上位サイトの特徴】

総合1位は、楽待(運営会社:ファーストロジック)となりました。カテゴリ別でも「ウェブサイトの使いやすさ」、「情報量とコンテンツ」、「便利な機能・サービス」の3カテゴリで1位、「安定性と信頼感」カテゴリで2位を獲得し、圧倒的な存在感を示しています。すべての検索手法で、検索条件に該当する物件総数がすぐに表示されるほか、物件一覧画面から追加条件の設定をする場合も同様に、該当物件数が表示されます。そのためユーザーは該当件数を確認しながら条件を追加することができるなど、利便性の高い優れたウェブサイトです。

総合2位は、HOME’S不動産投資(運営会社:ネクスト)となりました。カテゴリ別では、「情報量とコンテンツ」、「便利な機能・サービス」カテゴリで2位を獲得し、「安定性と信頼感」カテゴリでは3位となりました。検索条件として設定した条件は、次回訪問時に自動的にセットされるなどユーザーの使いやすさに配慮した優れたウェブサイトです。

総合3位は、ノムコム・プロ(運営会社:野村不動産アーバンネット)となりました。カテゴリ別では、「ウェブサイトの使いやすさ」カテゴリで2位を獲得し、「便利な機能・サービス」カテゴリで3位となりました。不動産投資の知識として、不動産投資ガイド、コラム、用語集などのほか、業界動向やトピックスなど不動産業界のニュースなどユーザーに有益な情報を豊富に提供しています。また海外投資家向けに英語サイトを用意するなど独自のサービスを展開しています。

【調査概要】

調査期間 ・ 2016年1月4日~1月15日
・ ランキング結果は、1月15日時点の各サイトに基づいています。
調査対象 投資用不動産情報サイトランキングでは、インターネットを通じて投資用不動産物件情報の閲覧および、問い合わせが可能な、日本国内の不動産情報サイトをノミネートしています。具体的には、下記のノミネート基準を満たすウェブサイトを調査対象としています。
・ ウェブサイト上で個人向け投資用住宅の情報を提供していること
・ 広い地域にわたる不動産物件情報を提供していること
・ 不動産会社から物件情報の提供を受けていること(但し不動産情報サイトから受けている場合も、一定の基準を満たす場合は含む)
・ その他、当社調査において一定以上の水準を満たすこと

【評価方法】

「Gomez投資用不動産情報サイトランキング」では、ウェブサイトの利便性をさまざまな角度から分析・評価するために、以下の4つのカテゴリからなる140項目のランキング・スコアカードを用います。各カテゴリの評価内容は以下のとおりです。
カテゴリ名称 評価内容
ウェブサイトの使いやすさ ウェブサイト全体の使いやすさを評価するカテゴリです。物件検索機能や入力フォームの使いやすさを中核とし、ナビゲーション構造やウェブ・アクセシビリティへの対応状況なども調査の対象となります。
情報量とコンテンツ ウェブサイトに掲載されている各種コンテンツの情報量やページ構成を評価するカテゴリです。
検索ページや物件ページの構成、特集コンテンツなどが調査の対象となります。
安定性と信頼感 ユーザーが安心してウェブサイトを利用するための取り組みを評価するカテゴリです。
ウェブサイトの表示速度、稼働率(正常に表示される率)などのサイトパフォーマンスの状況、問い合わせのわかりやすさ、各種方針開示などが調査の対象となります。
便利な機能・サービス その他、さまざまな付帯サービスの充実度を評価するカテゴリです。
スマートフォン向けサービス、ソーシャルメディア対応、メールマガジンなど、さまざまな施策が調査の対象となります。